公益財団法人 住吉偕成会 住吉病院

甲府市の『公益財団法人 住吉偕成会 住吉病院 』の”エンパワメント”ブログ

前回のブログで、アメリカのオピオイド緊急事態について触れました。わが国においては、まだアメリカのような国家的な問題とはなっていませんが、非麻薬性オピオイド鎮痛薬の慢性疼痛への適用承認が行われ、徐々に処方が拡大してきているようです。この流れに関しては、かつてのベンゾジアゼピン系薬剤やSSRIのときのような適応拡大に対する懸念の声もあるようで、日本ペインクリニック学会では以下のようなガイドラインを公開しています。

日本ペインクリニック学会による
非がん性慢性[疼]痛に対するオピオイド鎮痛薬処方ガイドライン
https://www.jspc.gr.jp/Contents/public/kaiin_guideline04.html


6.オピオイド治療が対象となる疾患 より

「・・・・心因性[疼]痛による痛みに対して、オピオイド治療は絶対に選択されるべきではない。オピオイド受容体は、人間の認知・精神情動の起伏・性格・気分などのコントロールに関与しており、心因性[疼]痛にオピオイド鎮痛薬が有効な可能性はあるが、心因性[疼]痛を含む精神心理的問題を持つ患者は、このような問題を持たない患者に比べて、オピオイド鎮痛薬の乱用・依存の危険性がはるかに高く、オピオイド治療は絶対に避けなければならない。また、心因性[疼]痛かどうか確実でない場合や、痛みの器質的原因や病態が不明な患者へのオピオイド治療も推奨されない。オピオイド鎮痛薬の効果判定の際に、鎮痛効果、鎮痛以外の効果のいずれの薬理学的効果であるかが判別できなくなる可能性が高いからである。
 オピオイド治療が検討される患者では、その開始に先立って、患者の精神疾患の既往やアルコールを含めた物質依存の有無、心理・社会的背景について、時間をかけて評価する必要がある。・・・・心理・社会的背景が痛みの強さ、継続に影響していると判断された際には、オピオイド治療を開始しない、もしくは精神科医等の診察を仰ぎ、治療中も診察を継続することが望ましい。」

7.患者選択 では

米国疼痛学会と米国疼痛医学会がまとめた「非がん性慢性[疼]痛に対する長期的なオピオイド治療」に関する診療ガイドラインを、本邦の文化、社会、医療体系に合わせて改変したオピオイド鎮痛薬処方の症例についてまとめた要約が掲載されています。その一部を転載します。

③オピオイド治療以外に可能なすべての治療が施行されているかどうかを確認し、
 痛みを緩和することが可能な治療の選択肢が残されている場合は、その治療を
 優先してオピオイド治療を選択肢から除外する。

④オピオイド治療の選択前に患者の薬物アドヒアランスを確認し、それとともに可能
 な限りオピオイド鎮痛薬以外の処方薬の削減を検討する。オピオイド治療が検討
 される患者では、非オピオイド鎮痛薬、鎮痛補助薬、向精神薬等が数多く処方され
 ていることが多い。処方薬の整理を行う過程で、患者の薬物アドヒアランスの改善・
 向上を行い、薬物療法自体への依存度を推測することができる。

⑤非がん性慢性[疼]痛の治療方針として、がん性[疼]痛のように、痛みの訴えが
 強いことだけでオピオイド治療の適応がある患者と判断されるのではなく、痛みが
 身体機能、QOLやADL(activities of daily living:日常生活活動)に悪影響を与えて
 いて、それらがオピオイド鎮痛薬によって改善を示す可能性が考えられる患者のみ
 を選択する。
⑥オピオイド治療の意義について理解できないほどの重篤な精神疾患あるいは認知
 機能障害を有する患者は、オピオイド治療の適応から除外することが望ましい。
⑦アルコール、ニコチンなどを含む化学物質使用障害(依存、耽溺など)の既往の
 ある患者は、オピオイド治療の適応から除外することが望ましい。

その他、ブプレノルフィンは変形性関節症・腰痛症で非オピオイド薬での治療困難な症例に適用が示されていますが、ペンタゾシンとともに向精神薬に分類されており、トラマドールに関しては処方箋医薬品となっていますが併用に関しても抗うつ剤との併用によるセロトニン症候群、鎮静系薬物によるけいれん閾値の低下や呼吸抑制の増強、飲酒による呼吸抑制の増強などに注意を要する旨が添付文書に記載されています。



最後までお読みいただいた方、どうもありがとうございました。